以前　国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」メールマガジンの下記の記事を読んだ時から「リタリン」の件は気になっていたのですが、今回少し僕なりにまとめさせて頂きました。　 　まずは、小野寺さんのメルマガの記事から一部引用します。 -----（引用開始）------------------------------------------------------------------- 2008年　2月　8日配信　　＜覚せい剤類似物質（抗うつ薬）政治の矛盾＞ 　−−−−−− ＜覚せい剤の恐ろしさ＞ クスリは、覚せい剤という名前のとおり、瞬間的に、何か「覚せいした」ような 意識にさせるが、その後、その人間を、倍増して「不幸な」状態に叩き込む。 「廃人」になる。 　−−−−−− ＜日本はアメリカよりクスリの規制がまともである＞ アメリカでは規制はゆるく、日本では規制は厳しい。 おそらく昔のまともな日本人が、 「このクスリは絶対によくない」と理解して、法律を厳格化したのだろう。 ＜覚せい剤取締り法における法律の盲点とは？＞ 一方、この「覚せい剤取締り法」には穴があることが知られている。 つまり、何で取り締まるかというと、「化学式で取り締まる」のである。 化学に詳しい人ならわかるが、同じような効果を持つが 「化学式がちょっと違う」という化学物質は、とても多く作れるはずである。 つまり、この法律では、「覚せい剤に類似した効果をもつが、覚せい剤そのものの化学式とは 少しだけ違う」覚せい剤類似物質については、取り締まれなかったのである。 ＜法律の盲点をついた合法ドラッグ＞ それに目をつけたのが、いわゆる「合法ドラッグ」といわれるものだ。 つまり、法律の穴をついたのである。 しかし、これは、「ドラッグ同様の効果をもつ」ため、取り締まるべきだと いう意見から、「合法ドラッグ」も取り締まりの対象になり、「違法ドラッグ」となった。 これは良い。 ＜問題なのは、精神医療で実質同じもの「覚せい剤類似物質」を処方していること＞ しかし、問題なのは、「精神医療」という分野である。 ここでは、同じ「覚せい剤類似物質」を患者にとらせようという考えがあった。 それは、「一時すっとして治ったような気になる」がしかし、長期的には「廃人」となる。 つまり「精神病院に入院して一生出てこれない」ので「精神医薬の大量消費者」となり「人間ブロイラー」と化す。　そのクスリ代には税金が大量に使われる。何十億円という利権である。 ＜覚せい剤類似物質のリタリン＞ 実はこの効果を期待されて実用化されたのが、覚せい剤類似物質の「リタリン」だった。 つまり、 「一時期、すっとするため、なんとなく治ったように患者が思う」 →「しかしとらなくなるとドーンと反作用が出る」 →「依存症」となり「長期的には廃人になる」 →「精神病院に入院して一生、クスリを取り続ける人間ブロイラーとなる」 →「人助けの名目で税金からそのクスリ代を出させる。 　恐ろしいほど、製薬産業は儲かる。 →その儲かった金で、政治家に献金が行く。（特に小泉が多い） ＜リタリン求めて３千里の人たち＞ これに気づいた、ヤク中毒者は、「僕は精神病です。 リタリンください」と覚せい剤類似物質をもらう目的でさまようことになった。 このヤク中毒者を、「リタリンを求めて３千里」の人たち すなわち「リタラー」と呼ぶ。 しかし、覚せい剤類似物質であるため、 これを多くの人がとり始めると様々な怪奇事件がおきる。 　−−−−−− ＜抗うつ薬が猟奇事件の本当の原因だとばれるとまずい勢力＞ その後、危機感をつのらせた精神科医学会が、ああいう報道のときに クスリ名を出すのは、プライバシーの侵害だとして報道しないでくれという依頼をマスコミにしている。 ＜米国では、すでに製薬会社が敗訴ばかり＞ なぜかというとすでに米国では、銃乱射事件ではあの抗うつ薬が原因である として裁判でも製薬会社が訴訟ばかり起こされて次から次へと敗訴しているのである。 ＜米国では７億円の賠償命令＞ たとえば、池田小学校事件と同じような事件でウエストバージニア州で、父親が、自分の妻や娘を銃で乱射して 殺してしまい、自らも自殺する事件があったが、この事件は、製薬会社のクスリ「パキシル」が原因だと裁判所が認めた。 その結果、パキシルを発売している製薬会社の「グラクソスミスクライン社」は、７億円の賠償金を遺族に支払えと命令が下った。 この情報は米国が日本に知られたくないトップシークレットである。 ＜覚せい剤類似物質を製薬企業と癒着して次から次へと認可したのは小泉厚生大臣時代＞ 問題なのは、この覚せい剤類似物質（リタリン）を売りさばいている「医者」たちが実質売人なわけだが、 その大元に厚生省がおり、その問題のある薬物をせっせと認可して いた時期は、小泉が厚生大臣だったときなのである。 こちらのほうは、まったく処罰されないのである。逮捕もほとんどされない。 なぜかというと「政治家」の側近が、その金儲けのために このくだらない「覚せい剤類似物質」をとらせることを「合法化」しているからだ」 つまり、「精神医薬」特に「抗うつ薬」というのは、 政府公認の「合法ドラッグ」そのものなのである。 -----（引用終り）-------------------------------------------------------------------- [コメント] 　僕なりに、調べてみましたが、覚せい剤取締り法では、何を覚醒剤とするかが問題で、同法によれば付属の別表及び政令によるとあります。　したがって、これらのリストにないものは覚せい剤として取り締まれないことになります。　したがって、一部化学成分等変えたリスト外の類似品はいくらでも出来てしまう可能性があります。 　今回取り上げた「リタリン」ですが、一種の興奮剤のようで覚醒剤類似で、依存症を引き起こす可能性が在るようです。 　参考にリタリン乱用に関する情報をリンクさせておきます。 　【 リタリン乱用 】 　同じく、2007年7月4日のメルマガから一部引用します。 -----（引用開始）------------------------------------------------------------------- ＜米国での報道＞ 米国では、さすがに最近、ばれはじめているので、ニュースとしてテレビ報道されるほどになっている。 この報道で扱っているのは、 危険な抗うつ薬を、実は、学校乱射事件の殺人犯人が、例外なく直前に大量にとっているため、それが実は　乱射事件の原因ではないか？ ということである。 -----（引用終り）-------------------------------------------------------------------- でこのニュース映像を転載しておきます。 SCHOOL SHOOTINGS III 　残念ながら英語ですが、比較的聞き取りやすいように感じます。　（約３分ほどです。） ★人気ブログランキング★に参加しています。 ←　参考になりましたらクリックをお願いいたします。

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